訪問心理ステーション大阪は、心理療法（以下、「カウンセリング」と表記。）を訪問という形態で提供する、全国でも数少ないカウンセリング機関です。「訪問心理ステーション®」という名称も本事業において国内で初めて使用しております。（「訪問心理ステーション®」は、2020年9月に商標登録済みの名称です。）

相談者にカウンセリングルームへ来てもらいカウンセリングを提供する来談型のカウンセリング（以下、「来談カウンセリング」と表記。）が多い中で、「訪問カウンセリング」を主軸に置く事業はカウンセリング業界でも珍しいものと言えます。

このたび、訪問心理ステーション大阪が「訪問カウンセリング」を提供する理由の一つに「2025年問題」があります。この「2025年問題」とは、戦後まもなく訪れた「第一次ベビーブーム」（1947～1949年）で生まれた「団塊の世代」が後期高齢者（75歳）となり、医療や介護などの社会保障費の急増が懸念される問題です。2025年には後期高齢者は約2200万人に達する見込みで、国民の4人に1人が75歳以上の方になると言われています。

このような「超高齢化社会」においては、カウンセリングの在り方も少しずつ変えていく必要があると考えています。従来であれば、カウンセラーがカウンセリングルームで待っていれば相談業務が成立していましたが、今後は、相談者の高齢化に伴って身体的・精神的な理由から「カウンセリングを受けたくても受けられない」ケースが増えてくると予想されます。以上のような社会情勢を考えるとカウンセリング業界は大きな転換期にあり、「訪問」のニーズに応えられるサービスの提供が求められるのではないかと考えています。

カウンセリング業界において、「訪問」という形態は比較的新しいものですが、他の業界では決して珍しいものではありません。近年、訪問事業では在宅や施設において「訪問看護」や「訪問介護」などの訪問サービスの利用が増えています。

しかし、それらのサービスは、時間的な制約もあることから、利用者ご本人やそのご家族への心理的なケアをするのは難しい現状にあります。また、訪問事業の業界全体のマンパワーも不足傾向にあるため、利用者を支える側である専門職の方が疲弊していることも珍しくありません。

このように、訪問サービスを利用するご本人やご家族にとどまらず、彼らを支える専門職の方までもが心身ともにギリギリの状態で働いている現状を踏まえると訪問業界における心のケアは急務であると考えています。このことは、訪問業界に限ったことではなく、対人援助職で慢性的な人員不足が続いている全ての現場で共通することだと感じます。

そこで、訪問心理ステーション大阪では、①お悩みを抱える「ご本人」、②身近で支える「ご家族」、③仕事で支える「専門職」を対象として、専門的な心理ケアを行ってまいります。当ステーションでは、臨床心理学をベースとして訪問カウンセリングの専門的な知識や技術を持った「訪問心理士」が、自宅や施設にいながらもカウンセリングルームと遜色のない治療空間を提供し、ご相談を伺います。（「訪問心理士®」は、2021年7月に商標登録済みの当ステーション認定の民間資格です。）